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五輪会

われわれの意見を聞いて”元五輪選手らが社団法人を設立/バスケ


 日本バスケットボール界の改革へ向け、専門的な立場からの提言を目的とする「日本バスケットボール推進協議会」が15日、東京都内で設立記者会見を行った。

 1972年ミュンヘン、76年モントリオール各五輪の代表選手、監督らが中心に一般社団法人として1月26日に登記。新年度の事業計画として日本バスケ界の▽各層の情報収集と情報交流▽あるべき姿の策定▽技術の編纂(へんさん)と伝承-を掲げている。

 五輪出場選手や監督らを中心にした「五輪会」では、2006年の世界選手権(埼玉)開催に伴い日本協会(JBA)が13億円の赤字を計上したときなどに、提言を行ってきた。一昨年11月に国際連盟(FIBA)から資格停止処分を受けた際も、当時のJBA執行部への協力申し入れや提言を行ったほか、FIBAに対して独自の改革案の提示も行っている。

 だが「五輪会」が任意団体でしかないこともあってか、提言は受け入れられなかった。「2020年東京五輪開催が決まっても、日本がホスト国として出場できるかどうかに危機感を感じた」と中村邦彦幹事長。実際にFIBAは五輪開催国に無条件で出場権を与えることはしていない。

 そこで意見をJBAに訴えていくことを目的として、バスケ界の他の有志にも声をかけ、新たに社団として「~協議会」を設立。JBAとの対話を求めている。しかし川淵三郎会長(79)を筆頭とする現在の執行部には再三の面談要求を断られているという。

 FIBAの資格停止処分解除に関して「川淵会長らの尽力には多大な感謝をしている」と中村幹事長。それでも吉田正彦副幹事長は「現執行部には、社団の役員のレベルでバスケを経験した人がいない。財政やガバナンス(組織統治)について川淵案への批判はないが、FIBAが改善を求めた3項目の1つである強化に関しては、きわめて問題があると認識している」と強調する。

 評議員や、JBA傘下団体への働きかけは行っており、FIBAに提示した独自の改革案「アジェンダ2024」は「かなりの方に賛成してもらっていると考えている」(市川新二理事)状態だという。

 だが「現在は(JBAに)完全にはねのけられている」と市川理事。「互いに論議できる組織になったとき、やっと(自分たちの)力を発揮できる。スポーツ社会にある上下関係をなくし、お互いに話を聞ける、いい方向を目指したい」と話した。

サンケイスポーツ 2月15日
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